私のブログをご覧になっていろいろな方からご相談がありますが、最近、会社の社長さんからのご相談も増えています。
特に、中小企業のオーナー（社長）自らが身体を壊して、健康の大切さを痛感することをキッカケに、社員の健康にも気配りをせなあかんととのことです。
いわんや、社員が次々と病気になったり、不健康であったら、労働生産性や会社の士気も低下し、医療費負担も会社の経営を圧迫することは目に見えています。
最近ご縁がありました社長さんと意見を交わしましたが、社員が若し、現代医療でも治せない病気（例えば、私のような慢性腎臓病やＣ型肝炎など）になったら、会社としてどのように関わったらよいかこれからの課題でもあると悩んでいました。
勿論、会社の業務上で生じた病気ではないので、どこまで干渉するかは微妙な労務管理であるとも言っていました。
確かなことは、どんな病気でも、その人自身がもっている自然治癒力が病気を予防したり、治したりする
わけで、医者が介在する医療行為以外の部分にどう向きあうか、より間違いない選択ができるよう、会社として手を差し伸べることが求められていると自問自答していました。
